『スーパー戦隊』終了報道で“玩具売上推移”話題に　国内売上は10年で半減、50億円台を継続

1975年に始まったテレビ朝日系の長寿特撮ヒーロー番組「スーパー戦隊シリーズ」をめぐり、終了する方向で調整が進んでいることが一部機関から報じられ、衝撃を与えている。30日夜時点で関係各社からの公式発表はまだなく、確定でない点には注意しておきたい。

既報では関係者の取材として、番組制作費とグッズ・映画化収入のバランスが崩れたことが経緯にあるとの旨が紹介されていた。

半世紀の歴史に突如幕が下りる可能性が高まる動きなだけに、ソーシャルメディアでは様々な声が上がっているほか、上記にある要因に関連し、同シリーズの玩具売上を懸念する投稿も多く寄せられていた。

スーパー戦隊シリーズは東映が制作、テレビ朝日が放送、バンダイが商品化を主に展開しているが、このうちバンダイは親会社の四半期決算ごとに「作品別売上高」を公表している。

同発表によると、直近5年で同シリーズの作品売上高は50億円〜60億円付近を推移している。

2015年ごろの200億円台から大きく減少しているが、これは2018年に「パワーレンジャー」の権利関係をハズブロ社が買収したため、海外売上の大半が計上されなくなったことが経緯にある。国内ホビー売り上げ自体については、その影響は受けていないものの、数値自体は依然減少している。

なお、これはバンダイナムコグループ内での開示なので、東映やテレビ朝日の事情が別途影響する可能性にも大きい。

この報道を受け、ほかのニチアサ帯の作品であるプリキュア（25年度79億円）に「抜かれてるのに驚き」との反応も見られたほか、過去10年では放送時間帯の移動など大きな変化もあっただけに、惜しむ意見も目立った。