YouTube、広告ブロック規制を再度強化か　海外報告で“サブスク加入”促す警告を確認

YouTubeがこれまで実施してきた「広告ブロッカーソフトウェア」の対策をめぐり、再び規制を強化したことが示唆された。海外掲示板には直近一週間内に「広告ブロッカーはYouTubeの利用規約に違反します」などと警告メッセージが表示されるようになっている状況が多数報告されている。

YouTubeはここ数年、いわゆる広告ブロックに類されるツールの規制を急激に強めている。動画を視聴するにあたり、同社は広告を視聴するか、有料サブスクリプションサービス「YouTube Premium」に加入するかのいずれかが必須だと説明し、広告ブロッカーが検出された場合の警告を開始した。

2023年にはブロックを検出した際に「警告メッセージ」を表示したり、3回警告を無視したら閲覧制限をかける「３ストライク制」を限定的に導入。しかし、これらの機能が盛り込まれると同時に、ソフトウェア側も回避策を実装、イタチごっこ状態が続いていた。Googleもこの状況は看過できないと考えたのか、サーバーサイドでの広告配信にも取り組んでいた。

そうした状況もあり、しばらくはブロック機能が有効な場合でも視聴が可能との報告があったものの、直近、特にFirefoxブラウザにおける「抜け穴」をYouTube側が防いだ可能性が指摘されていた。この規制強化に対し、利用者からは反発の声が上がっている。

しかしながら、規約で定めたとおりブロック機能は禁止行為にあたるほか、広告を視聴の機会が減ると動画クリエイターへの収益還元にも間接的に影響を及ぼす可能性もある。

なお、広告を見たくない場合はPremiumに加入する必要があるが、日本では月1280円からと、他のサブスクリプションと比較して月額料金はやや高めとなる。しかし、一部地域では直近より動画広告無しに特化した必要最低限の格安プラン「Premium Lite」の提供も始まった。米国などでは平均より半額ほどの価格で契約することができており、日本国内での展開が期待されている。