任天堂、本決算は増収増益　Switchセールスは減退も“8年目ながら安定推移”と自己評価、円安相場が好影響

任天堂は7日、2024年3月期の本決算を発表し、通期業績が前期比（以下同）で増収増益を記録したことが分かった。通期の売上高は1兆6,718億円（4.4％増・海外売上高比率78.3％）、営業利益は5,289億円（4.9％増）、経常利益は6,804億円（13.2％増）となった。

同日公表された各種IR資料では、ハードウェアとソフトウェアに関する業績も発表されており、1年間（2023年4月～24年3月）における「Nintendo Switch」シリーズ本体の販売台数は1,570万台となり、12.6％の減少となったものの、有機ELモデルの販売が伸長したほか、年間プレイユーザー数は過去最高を更新。「発売から8年目に入ったプラットフォームとしては堅調な販売状況となりました」と自己評価を行った。

また、ソフトウェアの販売本数については1億9,967万本となり、こちらも6.7％の減少となった。一方、ダウンロード版や追加コンテンツ等のデジタルビジネスでは、オンラインサービス「Nintendo Switch Online」の好調や円安相場などが後押しし、売上高は4,433億円（9.4％増）となった。

同期では2023年5月に新作続編『ゼルダの伝説 ティアーズ オブ ザ キングダム』を発売し大きな反響を呼んだほか、7月には『Pikmin 4』を、10月にはシリーズ最新作『Super Mario Bros. Wonder』をそれぞれ発売。新作・定番ともに堅調に推移しており、主要自社タイトルの同期中の販売実績は以下の通りになった。

■主な自社タイトルの販売数（2023年4月～2024年3月）
『ゼルダの伝説 ティアーズ オブ ザ キングダム』2,061万本
『Super Mario Bros. Wonder』1,344万本
『Pikmin 4』348万本
※参考『マリオカート８ デラックス』818万本（累計6,197万本）

また、同社が強く推進する“ゲーム専用機ビジネスの持続的な活性化”を念頭に置いたゲーム外でのIP展開においては、2023年4月に映画『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』を全世界で上映し、世界的ヒットを記録。この注目の効果は「マリオ」関連ゲームタイトルの販売業績にも影響したと紹介していた。

なお、2025年3月期（2024年4月1日～2025年3月31日）の業績予想については売上高を1兆3,500億円、営業利益を4,000億円とするなど、いずれも前期（2,024年3月期）からの減少を見込んでいることもわかった。

※販売数はセルイン（小売店への出荷、自社サイトからの直販等グループ外販売）での指標