Anker代表、台風被害の自治体に向けに自社のバッテリー製品の提供を公表
9月18日午後、大型で非常に強い台風14号が九州沖縄に最接近している。台風の影響で停電などが発生した自治体に向けて、モバイルバッテリーやオーディオ機器を中心に展開するメーカー「Anker Japan」の代表取締役CEO・猿渡歩氏は自社製品の提供支援を行うと自身のTwitterにて17時に公表した。
猿渡歩氏のTwitterによると「台風の影響で停電などの被害が出ていることを踏まえ、Ankerとして微力ながら自治体向けにポータブル電源やモバイルバッテリーを提供したいと思います」と述べており、できる限りに対応をしたいとのこと。
台風の影響で停電などの被害が出ていることを踏まえ、Ankerとして微力ながら自治体向けにポータブル電源やモバイルバッテリーを提供したいと思います。ご希望する自治体のご担当者様は、DMでご連絡ください。数に限りはあり場所により速やかな配送が難しいかもしれませんが、できる限り対応致します。
— 猿渡 歩|Endo Ayumu (@endoayumu) September 18, 2022
なお、今回のバッテリー関連製品の提供を受けたい各地方自治体の担当者はこれらの取り組みを行っている猿渡歩氏の上記ツイートツリーを確認の上、ダイレクトメッセージを送信する必要がある。
また、同社の運営する直販店舗「Anker Store」について営業時間を短縮や臨時休業を行う場合があると発表している。
Ankerグループについて
「Empowering Smarter Lives」をミッションに、世界No.1モバイル充電ブランド「Anker」、オーディオブランド「Soundcore」、スマートホームブランド「Eufy」、プロジェクターブランド「Nebula」等を米国・日本・欧州を中心とした世界100ヶ国以上で展開するハードウェアメーカー。