国内スマホ市場、Googleが527%の急成長…半数以上がiPhone、国産メーカーは高齢層支持も苦境続く

国際調査会社のIDCが今月5日に発表した最新のスマートフォン市場レポートが公開され、日本国内におけるメーカー別シェアと2023年一年間での年別成長率が公表。米国Google社が前年比527%の大きなシェア拡大を遂げていることが明らかになった。

Googleは2010年代後半より独自のスマートフォンブランド「Pixel」を展開しており、2021年以降は自社独自開発の処理チップ「Tensor」を搭載した製品を発売。2023年は日本国内の大手キャリアと協力した販売戦略を採り、夏シーズンにコストパフォーマンスに優れた廉価機「Pixel 7a」を、秋シーズンに最新チップ「Tensor G3」を搭載したフラグシップ機「Pixel8/8 Pro」を投入したことで、急速なシェア拡大につながった。

しかしながら、市場全体を見てみると2023年末時点でAppleが51.9%とiPhoneの圧倒的支持を受けている現状に変わりないほか、Googleはシャープに次ぐ3位となっている。以降もGalaxyブランドで知られるSamsungが続くなか、5位タイにLenovoが登場。これは同年に富士通系のスマホメーカーだったFCNTが民事再生法を申請し、Lenovoに買収されたことによるもの。

この動きについて、IDCは「日本は高齢者層からの支持により、依然としてシャープのような国内ベンダーの存在感が強い市場」としつつも、製品開発と競争力の両方において海外ベンダーとの競争が徐々に困難になってきていると指摘。2024年には、急成長を遂げたGoogleをはじめとする海外ベンダーのさらなる伸長が見込まれるほか、FCNTを買収したLenovoやXiaomiといった中華系メーカーも再び日本市場での存在感を強めると予測している。