ガンホー、物言う株主が主要株主に　株式11％保有、臨時総会で“社長解任”など求める

「パズル&ドラゴンズ」などで知られるガンホー・オンライン・エンターテイメントは8日、株式会社ストラテジックキャピタルが同社株式を10%以上保有したことにより、主要株主となったと発表した。

主要株主とは、議決権のある株式の10%以上を持つ大口の株主を指し、社の方針決定などに影響を与える可能性がある。関東財務局の大量保有報告書によると、ストラテジックキャピタルは持株比率11.01％に達しており、5月1日時点の持株比率9.71％から増加した。

ガンホーの株主構成は6月末現在、SON Financial合同会社が最も多く17.9%、次いで日本マスタートラスト信託口が11.53%、ストラテジックキャピタルが6.75%となっている。（自社株式除く）今回の大量保有についてガンホー側は「大株主順位については、実質所有株式数及び議決権の数の確認ができていない」としている。

ストラテジックキャピタルと関連企業はアクティビスト、いわゆる”物言う株主”として取り上げられることが多い。1月にはガンホーに対する提言書を公表し、「過去10年間で、時価総額と営業利益は大幅に下落した一方で、森下社長の報酬は1.2億円から3.4億円への大幅アップとなっています」と指摘していた。

一連の活動を受けて、同社は先日にも臨時株主総会の招集請求をガンホーに提出。取締役解任決議要件を加重する条項の削除と、代表取締役社長CEO森下一喜氏の解任の2点を求めている。