国内スマホ市場、FCNT復帰でレノボが533%の大幅成長　グーグルは20%減、高価格化足かせに

IT分野の国際調査会社社IDCは5日、2024年第3四半期における国内の携帯電話およびスマートフォン端末の出荷台数を発表した。調査結果によると、総出荷台数は前年同期比14.1%増の791万台に達し、市場は力強い回復を示した。

出荷台数ベースでは789万台を記録し、前年同期比14.4%の増加となった。第3四半期はアップルが「iPhone」シリーズを発表することから、日本国内では販売額が庭訓より大きく伸びるが、今回はAndroid系端末も成長を牽引したといい、対前年比21.5%の増加となった。

ベンダー別の状況を見ると、アップルは前年比7.6%増にとどまり、市場平均を下回る結果となった。一方、シャープはAQUOS wishなどのコストパフォーマンス製品により11.9%増を達成、サムスンも21.8%増と好調を維持。高価格帯での販売戦略が奏功している。

そして、中国系ベンダーのレノボが533.4%の驚異的な成長を記録。レノボには旧富士通系の「arrows」ブランドを手掛けるFCNT合同会社やモトローラが傘下に入っており、FCNTの市場復帰も、この成長に大きく貢献していると分析する。同社からは「らくらくスマートフォン」の新機種も先日発表されるなど、引き続きでの伸長が期待される。

対四半期比で唯一大きな減少を見せたのがGoogleで、約80万台を出荷しシェア3位につけるも、19.5%減となった｡この傾向について、IDCは「平均価格が上がっており、キャリアのディスカウントキャンペーンの対象外となる機種に関しては苦戦」「経済的な停滞が続く日本において高価なスマートフォンを購入できる人は少なくなっており、同社の製品も高価なモデルに関しては引き続き苦戦が続くと思われます」と分析している。

マーケットアナリスト井辺将史は、「2024年第3四半期のスマートフォン市場は非常に活況を呈した。在庫調整も一段落し、FCNTの市場復帰も市場活性化に寄与している」と分析している。今回の詳細な調査結果は、IDCの「Worldwide Quarterly Mobile Phone Tracker 2024Q3」に記載されている。