Unity、反発呼んだ“インストール課金”の新方式を全撤回…サブスクに回帰、現行プランは最大25％値上げ対応

ゲーム制作向けIDE（統合開発環境）やゲームエンジンなどを提供するUnity Technologiesは12日、ゲーム開発者向けの料金制度「Runtime Fee」の撤回を発表した。

「Unity Runtime Fee」とはUnity社が昨年秋に発表した自社ゲームエンジンの利用における料金制度で、インストール数を基準に料金の支払い行うとして、1回の端末インストールに対し、0.01〜0.2USDをUnity社へ支払う責務が一部のプランに適用されることになるというものだった。

ゲーム領域向け Runtime Fee の撤回について (unity.com)

これに対し、世界中のゲームデベロッパーやパブリッシャーからはインストール数の検知が不明瞭、予算の把握が難しい、カジュアルゲーム等のユーザー単価の低いカテゴリが破綻するなどと反発の声が多く見受けられ、”脱Unity”の運動が始まるほどの問題に発展。

結果、当時ののUnity側はこれにを陳謝。同時に「過去12ヶ月間の総売上高と資金調達額が100万米ドル以上かつ、新規ユーザー数が100万人以上のゲーム」「支払い責務は発生収益の最大2.5％」「個人向けPersonalプランは対象外」など、大幅な制度の緩和を決定し、開発者の不安を払拭する狙いも見受けられた。

しかし、この度Runtime Feeについて完全に撤回することを発表した。Unityの代表者は「適正な価格と正しい方法で価値を提供することで、今後も皆様に安心して製品をご利用いただけるパートナーであり続け、皆様の長期的なビジネス構築をお手伝いしていきたいと考えております」と述べ、顧客との良好な関係維持の重要性を強調した。

この方針転換に伴い、ゲーム開発者向けの料金体系が従来のサブスクリプションモデルに戻されることになる。また、具体的な変更点として、Unity Personalの無料利用の総収益および調達金額の上限が20万米ドルに引き上げられるほか、Unity ProとUnity Enterpriseのサブスクリション価格が2025年1月1日より改定される。Unity Proは8%の値上げで年間2,200米ドルに、Unity Enterpriseは25%の値上げとなる。