【解説】Switch 2の“初年度1500万台”計画は少なめ？関税等を慎重に評価、上振れに期待寄せられる

任天堂が5月8日に発表した2026年3月期の業績予想にて、新型ゲーム機「Nintendo Switch 2」の初年度販売目標を1,500万台と設定したことが明らかとなった。この数字は、アナリストや市場予測を下回るものであり「慎重」な姿勢との評価も上がっている。

同社が公開した資料によると、2025年度におけるSwitch 2の販売計画はハードウェアが1,500万本、ソフトウェアが4,500万本をそれぞれ見込んでいると明かした。この数値について、任天堂側は声明にて以下のように説明している。

「米国の関税措置による影響については2025年4月10日（米国東部時間）時点で課された税率が通期にわたって維持される前提で連結業績予想および予想販売数量を作成しています」

現行機の成功を受けて一部では1,500万台を上回る期待もあったことから、初年度は比較的「慎重」との評価もあるが、上記の内容を汲むと、任天堂は米国の関税問題や供給体制の不確実性を考慮し、控えめな目標を掲げたとみられる。

過去には当初予想と大きな差が生まれた事例も

また、この数字はあくまで販売計画であるため、期首発表と期末結果において大きく乖離する可能性もある。

その最たる例が現行機のNintendo Switchで、発売数カ月後の2017年通期決算時には12カ月で1,000万台の計画を示していたものの、実際は1,505万台と約1.5倍に伸ばしていた。（当時は前機種がWii Uだったため状況こそ異なるが、この予想数値は274万台を記録来た2017年3月の初動の反響を鑑みたたものとなる）

こうした過去の実績から、任天堂の慎重な予測は実際の販売実績を上回ることが多く投資家の間では「保守的」「いつものように慎重」などと、今後の上方修正を含めた展開を予想する指摘もある。

実際、Switch 2は予約時点でも「祭り」レベルでの盛り上がりを見せている。日本では220万件以上の応募が公式サイトに殺到したことが明らかとなり、任天堂側が「発売時の需要に完全には応えられない」と供給不足の可能性を認めていた。

米国でも予約は即日完売するケースもあるなど世界的にも好スタートとなっているため、実際にどの程度が日本国内・国外に流通するかにも注目が集まっている。