Switch 2初回抽選に「220万人」衝撃の声　日本人口の56分の一が“厳しい条件”満たし応募する試算

任天堂が4月23日、6月5日発売予定の新型ゲーム機「Nintendo Switch 2」の抽選販売に関する情報を公開し、日本国内だけで約220万人もの応募があったことが明らかになりました。これは同社の想定を大きく上回る数字だといい、抽選発表前から大きな話題となっています。

任天堂の古川俊太郎社長が公式Xにて共有した「第1回抽選（マイニンテンドーストア）」の状況について、応募数があまりにも多かったため、事前に多くの部材を調達し生産を進めてきたものの、6月5日の発売日に届けられる本体の数量を大きく超えていると説明。結果、本日4月24日の当落発表は「相当数のお客様が当選しないことが想定されます」と事前に明らかにしました。

「当たれば買ってくれる層」だけで220万人　初代Switchの初月販売は274万台

SNSでは今回公表された「220万人」という数値が大きな話題に。そもそも、今回の抽選の応募資格は「2月28日時点でSwitchソフトのプレイ時間が50時間以上」「オンラインサービス（Switch Online）に累積1年以上の加入実績かつ応募時の加入」「日本ユーザー」という比較的厳しめの条件が求められており、新たに「Switch 2を遊んでみたい」という新規の購買層は含まれていないものになります。

その時点で日本全人口の「56人に一人」が応募しているということになるため、SNSでは「そもそも220万人も応募資格を持っていたとは…」「これは落選必至」といった投稿が多く見受けられました。（総人口は令和7年4月1日時点で1億2340万人、複数アカウントなどで微減する可能性を排除した試算になります）

ここで過去の初月販売数量を振り返ってみると、初代Switchは「274万台（2017年3月）」となっており、当時の予想200万台を大きく上回っていました。ソニーの例ではPlayStation 5が発売から2カ月未満で「450万台」となっていました。（いずれも全世界計、決算短信より）

Switch 2の場合、期待値や知名度が（前作がWii Uだった）初代Switchとは大きく異なっていること、事前に発売直後の供給不足の懸念に対して「リスクをとって生産を進める」と言及していたことを加味すると上記数値を超える生産は行っているとみられます。経済誌ベースの報道では800万台規模で予定されているとの情報も。

とはいえ、家電量販店等を含まない直販のみ且つ、厳しい条件を突破した「当選すれば買う or 買う意思のある」層だけで国内220万人を超えるという数字は需要の高さが際立つ結果となっているでしょう。

なお、今回の公式ストアの抽選販売では第1回の落選者は自動的に第2回の抽選に繰り越される仕組みが設られています。そして本日4月24日からは家電量販店での抽選販売がスタートします。上新電機やノジマ、ビックカメラなどの一部店舗では「自社クレジットカード優遇」等の独自施策を設けているため、対象の場合は必ずチェックしていきたいところです。